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「業界地図」を業界・企業の研究に活用し、転職活動の成功や、現業でのスキルアップを実現しよう

書籍

はじめに

転職希望者
転職希望者

異業種の転職を考えてるので、世の中にどんな業界があるかを探したいです。

企画担当者
企画担当者

競合他社の状況をふまえて企画書作成、プレゼンをする必要があるので業界及び他社動向を知りたいです。

営業担当者
営業担当者

クライアントの業界の現状理解を深めて、寄り添った提案がしたいです。

上記のように考えている方は「業界地図」を活用することをおすすめします。

【業界地図とは】
業界地図の概要は以下の通りです。

■書籍名
 会社四季報 業界地図  ※他にも同様の書籍がありますが、今回はこちらをご紹介します。
■作者
 東洋経済新聞社  
■ジャンル
 ビジネス
■特徴(記載内容)
・各業界においてどんな企業が存在するのか
・どんな特徴があるのか、現在の儲かり具合、今後の業界動向等

【筆者の自己紹介】
現職でのスキルアップと将来の独立を視野に入れて、IT、会計、英語、マーケティングのスキルアップに励むサラリーマンです。
転職経験は数回あります。
もちろん、転職活動の際にも「業界地図」をフル活用しました。

業界地図がビジネス情報収集におすすめな理由

「業界地図」がおすすめな理由は、以下のような情報を効率的に収集することができるからです。

・様々な業種・業界(173業界)に属する主要企業(4,040社)及び業界内での順位
・各業界の儲けの仕組み(どういったモノ、サービスを提供しているか)
・日本企業のグローバル市場での立ち位置
・過去数年の業界の実績、及び将来のざっくりとした展望
・現在、注目されている業界(5G、仮想通貨等)と主要プレーヤー

特徴と具体的な活用方法

特徴

以下の通り、見やすい構成になっているのが特徴です。

・フルカラーで色分けも適切であり、写真や社名ロゴ等の表示により非常に見やすい
・1ページ見開きで、業界に属する主要企業全体を俯瞰
・天気図で、直近の景況、及び展望すぐに分かる

転職活動及び日々の業務、その他活用方法

転職希望者の場合

事前の業界研究での企業選択の判断基準の一助とする。

資本関係や企業同士の関係性、もうけの源泉を知ることができるため、企業選定の段階で以下のような判断をすることができます。

<例1>
志望企業Aが、独立資本だと思っていたが実は某大企業の傘下に入っている企業であった

⇒ある程度のボジション以上(課長以上等)はすべて親会社からの出向者で占められており、中途採用で志望企業Aに入社しても出世できない可能性が極めて高い。そのため転職先候補から除外、あるいは面接で実態を確認してから判断しよう。

<例2>
志望企業Bで法人営業をやりたいと思っていたが、収益源はほとんど個人向け顧客の売上だった。

⇒法人営業はできない可能性が高いため、志望の候補からはずす、あるいは面接で実態を確認しよう。

転職活動での面接対策に役立てる。

以下の質問は、いずれも私が実際に転職の面接で聞かれた質問になります。

例)保険会社の場合
・なぜ、金融業界への転職を考えているのでしょうか。
・金融業界の中で、なぜ保険会社を志望したのでしょうか。
・数ある保険会社の中で、なぜ当社を志望したのでしょうか。
・入社後にやりたい事はなんでしょうか。
・業界内での当社の立ち位置や特徴についてはどう思いますか。
・今後の業界展望についてどう思うか。

上記のような質問に対して、事前にしっかりと「業界地図」で調べたうえで、
自分なりの答えを用意しておきましょう。

自信をもって面接に望むことができるはずです。

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営業担当者の場合

以下のような活用方法が考えられます。

・ターゲット企業から、その業界や関連業界に知識の範囲を広げていく
・業界を特定して、そこからターゲット企業を絞り込んでいく

その他:私生活や副業の情報収取にも役に立つ

私は例えば、以下のような新たな気付き、学びを得ることができました。

■「電力・ガス自由化」業界
自分自身も、電力会社の変更を検討していたため、カテゴリで、どんな企業がサービスを提供しているのかを知ることができました。

■「スキルシェア」業界
私自身も副業に興味があるためじっくりと見ていたが、クラウドソーシング型、会社仲介型、副業特化型等多数のビジネスモデルがあることに驚きました。
いくつかのサイトを更に深堀りしてじっくりと見てみようと思います。

最後に

結論:「業界地図」は様々なシーンで約に立ちますので一家に一冊手元に置いて置くことをおすすめします。

<留意事項>
■非常に有益な情報ではありますが、あくまで参考情報にとどめ、すべてを鵜呑みにしないようにしましょう。
特に今の世の中は先行き不透明であり、現時点で有力な業界、企業であっても、来年どうなっているかわかりません。

■業界全体を俯瞰して見るには適していますが、具体的に深く掘り下げて専門書や企業のホームページ等で知識を更に深めて自分なりの解釈を持つようにしましょう。

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